2013年10月30日

株式会社オンデザインパートナーズ、一般社団法人ISHINOMAKI 2.0理事の小泉瑛一さんは、震災直後から東日本大震災の被災地、宮城県石巻市に入り、ほぼ常駐に近い形で、現地の方々をはじめとした様々な方々と一緒になってまちづくりを中心とした復興プロジェクトに携わって来ました。ISHINOMAKI 2.0が取り組む「地域自治システム」、その構築のためのフィールドワークを通じて小泉さんが見た「現場」と、そこに備わるべき共同体の有り様を、ユレッジで考えていただきました。

 大災害が起こったとき、最も早く、最も確実に人命を助け、安全を確保するためのシステムとは何でしょうか?東日本大震災を経た、石巻という街でまちづくりに関わる中で見聞きしたことをもとに考えてみたいと思います。

まちづくりの軸としての防災

 今、僕が所属するISHINOMAKI 2.0では、石巻市から受託した事業で「地域自治システム」というものの構築に取り組んでいます。これは市町村合併などで範囲が広くなりすぎた地方自治体などが、手が届きにくい小さな地区単位でのきめ細かいニーズを吸い上げると同時に、住民たち自身が自分たちの手によるまちづくりの組織づくりを目指すものです。

石巻市では、震災前の2010年より構想が始まり、震災により一時中断していましたが、今年に入り山下地区と桃生(ものう)地区という2つの地区での実現を目指した取り組みが再開しました。

 ざっくりと両地区の特徴を説明すると、山下地区は石巻駅近隣に位置する約40年前に形成された住宅地、桃生地区は合併前の旧桃生郡桃生町で、農業や畜産業のさかんな田園地帯です。僕達がこの事業に参加し始めたのが今年の8月からと日が浅いため、まだまだ手探りな部分が多いですが、これらの地区で住民の方にヒアリングをさせていただくなかで、防災というものが地域自治組織の主体形成において、ひとつの重要な軸になるだろうと考えています。

 僕達より前に入っている地域コーディネーターの方と市の担当者が中心となってこれまでに数回、住民ワークショップを開催してきました。地域自治組織の基になるような団体(例えばカラオケサークルやスマイル運動のような)を結成することや、地域のよい所や将来像について意見を出し合う場所としてのワークショップです。そこで初めて地域の方々の顔が見えてくるのですが、集まってくださる方々は基本的には60代、70代の高齢の方が多く、20代、30代の若い人はわずかです。これは半ば予想通りでした。町内会活動のように、ほとんどボランティアといえる地域活動に時間を割けるのは、仕事をリタイヤした(けれども健康・体力ともにあふれている)世代が多くなるのは必然です。僕自身、これは反省すべきところですが、石巻でも横浜でも住んでいる家はほとんど寝に帰るだけのようなもので、地域の人と接する時間が無いというのが現状です。それに加えて、町内会の会長や副会長という役職は昔から近所に顔の利くおじいちゃんが年功序列でやってきたんでしょう、なんて浅はかにも考えていた訳です。

 ところが、全体のワークショップではわからなかったことを個別の訪問ヒアリングで聞いていくと、「高齢者で時間があり、顔が利くから町内会に深くコミットしている」わけではないということに気づきました。山下地区町内会のある役職につかれているご夫婦(60代)にお話を伺ったとき、こんなことをおっしゃっていました。「私たちは結婚してからこの地区に住み始めたんです。だから住んでもう40年にもなるんですけど、これまでは町内の活動には全然参加してこなかったんですね。夫は剣道をずっとやっていたり、私はお花やヨガを始めたりと趣味はいろいろやるんですが、町内の人には道端で挨拶する程度で。でも、震災があって近所のお店に避難させていただいて、1カ月くらい住まわせてもらうという経験をしてから、もう少し地域のことも手伝っていけたらと思うようになったんです」ああ僕は先入観に縛られていたのだと気づきました。

 人は何かに取り組むとき、強いモチベーションが必要です。それは年を取って時間があるから、というときでも同じです。役が回ってきたからやるのではなく、地域に助けられたから(地域社会のメリットを感じたから)、今度は主体的に参加したい、と思うのです。この山下地区は特に、海から来た津波が直接的に襲ったというよりは、運河や用水路から水がオーバーフローし、結果的に床上約1~1.5メートルの浸水という被害状況です。多くの方が想像されるような、津波によって家の基礎から流失してしまったというような地区ではありません(ただし忘れないでいただきたいのは、この地区から数百メートルも海側に行けばそのような地区になります。津波による被害の差は僅かな微地形の違いにもよるのです)。

 ですが、床上50センチも泥水が入れば冷蔵庫やタンスは浮き上がって倒れ、家電も家具もダメになります。フローリングも畳もダメになりますし、壁の石膏ボードも水を吸って崩れます。床下のヘドロも掻き出さなくては異臭やカビの原因になりますので、ほったらかしにして住み続けることはできません。山下地区では、商店街もなく壊滅的な被害も少なかったためにかえってボランティアなどの手も借りれず老夫婦が2人で床下にもぐりこんで泥かきをせざるを得なかったという話も聞きました。

 この地区のように見た目上の被害は比較的「地味」でも、再び元の生活に戻るまでには長い時間がかかり、その間の生活を地域住民同士で支え合わなくてはなりませんでした。2階、3階が無事だった家や商店に避難しそのまま十数日お世話になったという話はこの世帯に限らずよく聞きます。また、ある神社の神主さんにヒアリングをさせていただいたときは、社務所の2階が広かったために、十数人の避難者(中には市外からたまたま来ていて被災した人たちもいたそうです)が、数日間そこで寝泊りしていたというお話も聞きました。

 先の震災では学校などの体育館に避難し、何カ月も避難所生活を送らざるを得ない人々のことが報道されましたが、こういった民間避難所とでもいうべき助け合いの場がそこここで発生していました。緊急時こそ、行政などの公的サービスだけに頼らない臨機応変な対応が求められるという事例のように思います。

防災意識を共有できる単位

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 石巻で初対面の人にヒアリングをすると、最初の1時間は必ず震災時の話にならざるを得ないほど、ほとんどの人が被災という経験を共有し、防災という最重要課題に対して意識が高まっていると言っていいでしょう。ですが、今年行われた全市一斉総合避難訓練では市民の1割以下しか参加しなかったそうです。

防災訓練の参加、市民1割切る 宮城・石巻(朝日新聞デジタル)

 せっかく災害時情報共有のための新ITシステムを構築しても、市民に届くまでにはまだ時間がかかると言わざるを得ません。これだけの災害を経験しても、2年半経つとここまで避難訓練への参加率が下がってしまう。これはなぜでしょうか。休日の朝7時という開始時間がネックだったのか、市のPRが足りなかったのか。いずれにせよ、前述のとおり、一人ひとりに話を聞けば被災の記憶とともに防災・避難に対する危機意識が低くなったとは思いません。全体での訓練が難しければ、その単位を細かく割っていくことがひとつの策だと考えます。

 地域自治システムを実施しようとしているもう一つの地域、桃生地区では古くからのシステムが今も残っており、特徴的なものが住民を区切る単位です。ひとつは「分館」と呼ばれるもので、「中津山分館」などのようにほぼ「字」に対応している地区割りです。この地域伝統の「はねこ踊り」などの練習や、こども会のような集まりをこの「分館」単位で行っているそうです。まだ正確に理解できているわけではないのですが、話を聞いているとこの分館が顔が見える地域コミュニティの単位になっているように思います。また、この地域では消防団に対する信頼も厚く、地域に住む20代から40代の青年は誰でも一度は消防団に所属するというような存在のようです。実際、桃生にヒアリングに行ったときも消防署の車よりも先に現場に急行する消防団の消防車を見かけました。役場の職員の方も、「俺はもうやってないけど、今は息子が消防団やってるんだ」と誇らしげに話してくれました。

 一般市民のボランティアからなる消防団は、各自治体の条例に活動の根拠があるそうなので、もともと独立した自治体だった桃生町(2005年に石巻市に合併)の名残で、消防団に重きが置かれていたのかもしれません。専業ではないにせよ、防災の知識が高い消防団員を家族の男子が経験する(あるいは近所に経験者がいる)ということはパニックになってしまいがちな災害時において非常に心強い存在であり、家庭一戸一戸に正しい防災知識を教育する上でもとても有効だと思います。(消防団については本コラムの筆者の一人・鈴木良介さんも言及されていますね)

 もちろん、これは人口(密度)がある程度少ないが故に一人が何役も担うのが当たり前という集落ならではの事情かもしれませんが、ここから都市部に学ぶことは少なくないと考えています。

モヤモヤした不安を「見える化」する

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 山下地区でワークショップをしているときに、冠水箇所を視覚化する地図をつくりたい、という話題が参加者から出たことがあります。震災後に、沿岸部を中心とする市域全体が地盤沈下した石巻では、津波とは関係なく大雨などで冠水が起こる場所が多くあります。満潮時刻と大雨が重なることで、時に車が通れないほど水があふれるところもあります。これは排水溝からの逆流によるものなども多いため、晴れているときには一見どこが冠水するのかわからないのですが、一度雨が降ればすぐに水がたまってしまいます。深い水たまりの下に蓋の浮いたマンホールなどがあると、歩行者にとっても車にとっても非常に危険です。

 そういった規模の小さな危険区域マップを住民だからこそつくり、安全なまちづくりにつなげたいという思いがあります。これをさらに住民ワークショップなどでつくることで、防災意識を高めることにつなげることもできますし、またデジタルデータに落とした上でオープンソース化することでナビゲーションアプリの災害時(あるいは大雨時)の迂回ルートを適切に示すものになるかもしれません。

 冠水の根本的な解決には低いところを高くする以外にないので、行政による道路整備が行われる際に、これらの危険箇所を重点的に補修し、まちなかに点在するリスクを一つずつ潰していくために住民側から訴求できるツールにも成り得ます。

 また、住民とつくる防災情報の可視化の一つに「逃げ地図」というものがあります。これは大手建築設計会社である日建設計の有志からなる「ボランティア部」のメンバーが考案したもので、過去の津波到達データから安全な避難ポイントを割り出し、そこに徒歩で逃げることができる時間を色分けして白地図に落としこむものです。例えば避難目標ポイントに徒歩(43m/min)で3分以内に到達できる道路を緑色、3~6分で到達できる道路を黄緑色で塗るというように、「逃げきる」までの時間を可視化することで潜在的な危険地域を知ることができます。しかしこの地図の場合それで終わりではなく、少しでも危険エリアを減らすために「近道をつくる」「避難タワーを建設する」「部分的に高台居住する」といった復興計画の策定にも寄与しようとしています。安全地帯までの到達時間の長い「赤」や「黒」のエリアが地図上から減っていくような復興計画を描いていきます。

© 株式会社日建設計ボランティア部逃げ地図チーム

© 株式会社日建設計ボランティア部逃げ地図チーム

 実際にこの地図(の作り方)を手に、僕の先輩や友人たちが三陸沿岸部を奔走しています。被災地だけでなく、鎌倉などの将来津波の危険性があると言われている地域でもワークショップを開催しています。災害の未然に、自分たちの住む地域を「逃げやすさ」で把握するという防災意識の向上につながっていると思います。

 こうした「日頃このへんが危なそうだと思っているけれどもモヤモヤしている」不安を、地図などのツールへ見える化させることで、人によって差がある危険ゾーン・安全ゾーンの区切りが(ある程度)明確になり、地域住民の間での意識共有がはかれるようになることは「危険度の単位を揃える」という意味でも重要だと思います。

ご近所ネットワークを柔軟かつ有機的に支える地域自治システム

 防災に向けた取り組みというのは、大きな母集団(例えば石巻市民全員などの)で合意を諮る大きな尺度もあると思いますが(防潮堤についての議論などはそういったスケールです)、発災直後から数日間の生き残るためのフェーズ、生活を復旧させるための数カ月間のフェーズなどは、より細分化された住民自身でハンドリングできる単位で最適解を求めていくことが実際的な対策になるのではないでしょうか。

 先日ヒアリングをさせていただいた山下地区の方が、「町内会組織は何年か前まで手伝っていましたけど、今は知っている人もあまりいないしやめてしまいました。うちの目の前の道路は袋小路になっているでしょう。この道に面している5,6家族くらいのことならわかるんですけれど、それ以上は目を配れないですよね」という事をおっしゃっていました。「向こう三軒両隣」という言葉がありますが、まさにそのくらいの範囲が日常的に意識を向けられる地域の単位なのではと思います。防災の話というのは意外とプライバシーに踏み込んでいくことが必要で、家族が何人一緒に住んでいるとか、おじいさんが脚が弱くて歩けないとか、緊急時に連絡を取れる携帯電話の番号がわかるとか、事前にある程度お互いの家庭内の状況を知っていることが求められます。向こう三軒両隣くらいの範囲であればそれくらいの情報は知り得ていることが期待できますし、むしろ知っているほうが日常的にも安心できるのではないかと思います。このご近所の安否確認ネットワークをひとつひとつ定着させていくことが、災害時に強いまちづくりへの一歩ではないでしょうか。

 行政や僕達のように中間的なシステムづくりをしようとする団体が目指すべきは、こういった小さな単位をできるだけ抜け漏れなく集合させていき、ある面的な広がりを持った集合体になったときにそれが柔軟かつ有機的に機能するようなものだと考えています。住居、世帯という見方だけでなく、昼間は基本的に職場にいるのであれば職場の周りでご近所ネットワークをつくり安否確認ができるようにすること。また、学校や公民館などの公共施設だけでなく、実際の震災時に避難場所になったビルや寺社などにも毛布や非常食のような備蓄をすること。石巻では震災時、ある民間施設に避難してきた人たちがパニックで焦って暗くならないうちからろうそくや食料を消費しはじめてしまったという話も聞きましたから、そういった施設に常駐する人には緊急時の対応について消防署や専門家がレクチャーするということも合わせて必要でしょう。

 災害に弱いまちづくりをしたいと思う人も、あの悲劇を繰り返したいと思う人もいません。教訓が生かされていないのではなく、ただそれが未編集のままバラバラに散らばっているだけだと思います。また新しくまちを再生させていく過程で、自分たちの手の届く小さなネットワークをつくり、それを鎖のようにつないでいくような仕組みがつくれればと思います。時間は長くかかると思いますが、「無理をしない、けれども足を止めない」地域防災について取り組んで行きたいと考えています。

参考リンク:
逃げ地図プロジェクトホームページ

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小泉瑛一 / 株式会社オンデザインパートナーズ / 一般社団法人ISHINOMAKI 2.0 理事

1985年群馬県生まれ、愛知県育ち。宮城県石巻市在住。2010年横浜国立大学工学部卒業。

2011年、震災から1カ月後に宮城県石巻市に入り、復旧作業を通じて知り合った地元商業者や若手の建築家、広告プロデューサー、ウェブディレクター、研究者たちと共に市民主導のまちづくり団体ISHINOMAKI 2.0の立ち上げに参画、現場事務局として常駐。

建築設計事務所オンデザインパートナーズのスタッフとして、中心市街地活性化、新しい観光のデザイン、次世代の街の担い手の育成などに取り組む。

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