2014年03月06日

災害ボランティアセンターをご存知でしょうか。ボランティア希望者とボランティア団体をつなぐ、NPO法人ボランティアインフォの北村 孝之さんにユレッジでインタビューしました。災害時、災害後、求められる中間支援がボランティアのコーディネートです。8万人のボランティアが必要とされる2020年、東京オリンピック。北村さんの活動を通じて、是非、ボランティアのこれからについて考えてみてください。

取材:葛原 信太郎

突然ですが、クイズです。311以降、東北でどのくらいの人がボランティア活動を行ったと思いますか?

答えを求めてググってみても、ズバリな正解はありません。一つの指標として、全社協(全国社会福祉協議会)がウェブに掲載している宮城県、岩手県、福島県の3県における「災害ボランティアセンターで受け付けたボランティア活動者数の推移」があります。受け付けた人数ですから、繰り返し東北を訪れた人はその度に一人としてカウントされているはずですし、一週間の滞在期間で毎日受付していれば、1人が7人分にカウントされているでしょう。加えて、災害ボランティアセンターを経由しないで活動をしていた人は数に含まれていません。

最初の問いの答えとしては適切ではないですが、その数字はなんと “1,334,400人”です。(平成25年12月31日まで)思わず「いち、じゅう、ひゃく・・・」と数えてしまいました(笑)いやはや、想像を超えた多さ。

これをもう少し因数分解すると、それだけ “ボランティア活動に来て欲しい人” と”ボランティア活動をしたい人” がいるわけです。そして、その両者をつなぎぐ役目を果たしたのがボランティアインフォです。

現地で活動するNGOに聞き取り調査。現場とウェブの両面からボランティアのニーズを集めていく。

現地で活動するNGOに聞き取り調査。現場とウェブの両面からボランティアのニーズを集めていく。

ボランティア活動をしたい人向けには、ホームページを使って募集内容を掲示します。この情報は “Yahoo!ボランティア” にも同時に掲載されるようになっていて、日本最大級のポータルサイトからたくさんの人の流入があるわけです。ホームページには、条件、内容、日時、場所、時間、応募方法などがきちんと整理されて載っています。当たり前ですが、これってとても大切です。災害時の混乱極まる中で、必要な情報を漏らさず伝える。一つ欠けるだけでも、活動するにあたっての不安材料となり、応募が減ってしまいますから。一方、ボランティアをして欲しい人のニーズは、地道にNGOや団体を訪問して聞き取り調査をおこなったり、災害ボランティアセンターや社協からの情報発信を基に集めていくそうです。

北村「災害時には、地域に根ざした災害ボランティアセンターがそれぞれで立ち上がります。地域をよく知る団体でないと適切な優先順位や、受け入れ可能なキャパが分かりませんから、私たちが直接ニーズを拾い上げることはできません。東日本大震災では、大小様々なボランティア団体や、災害支援団体が地域に散らばって活動していましたから、点は揃っていました。私たちは点と点を結びつけて面にする “中間支援” を活動の領域としています。」

僕が2011年のゴールデンウィークに行った時の石巻専修大学の校庭。日本のみならず、世界からボランティアが来て、ここでキャンプをしていた。

僕が2011年のゴールデンウィークに行った時の石巻専修大学の校庭。日本のみならず、世界からボランティアが来て、ここでキャンプをしていた。

今回の震災において、石巻は “石巻モデル” って言われ、災害ボランティアの成功例として高く評価されています。石巻専修大学と石巻市が “災害時に大学の校舎をボランティアの基地として使用する” という協定を結ぼうとしている矢先に震災が起き、即実行したのが大きなカギでした。そういった経緯もあり、ピースボートを始めとする組織力のあるNGOがすぐ現地に入ることができ、社協とタッグを組み、スピード感ある災害援助が行われたのです。その奇跡とも呼べるストーリーは『奇跡の災害ボランティア「石巻モデル」(著 中原一歩 朝日新書)』にまとめられていますので、一読あれ。

災害の後にどう動くか

北村「日本ってホントに災害の多い国で、この間は大雪もありましたし、台風被害も毎年聞きますよね。全国的に見ると、年に2回は、災害ボランティアセンターが立ち上がっているんです。

もちろん、災害に備えて備蓄をすることなども大切だと思うんですが、災害時にはどこで何が起きるか全く分からないというのを今回の震災で実感しました。いくら用意をしていても、街を歩いているときにビルが倒壊して下敷きなってしまうのは、防ぎようもないことです。だから、起きた後にどう動けるのか、が防災において大事だと私は思っています。」

東北の災害ボランティアにおいて、活躍したのは “経験を積んだ人” だったそう。阪神大震災の被災者や当時のボランティア経験者は、どこまで何をしていいのかが、肌感覚で分かっているし、フェーズごとにどんなことが問題になるか、身を持って体験しています。例えば、汚いトイレを放置して、トイレに行けずに体調を崩してしまった人が多かったという反省を活かし、トイレをまずはキレイにしようと呼びかけたり、仮設住宅への入居後、独り身の老人の自殺が増えてしまったことへの反省から、入居者とコミュニケーションを取るためにあれやこれをやとプロジェクトを実行したりと、様々なアイデアが阪神大震災の経験から生ました。

災害に使える情報コンソーシアムを

北村「今回の被災者やボランティアが果たす役割は、今後の防災においてとても大きいですよね。それは早速、この冬にも発揮されています。震災の時のボランティア情報の収集に大いに貢献してくれたボランティアインフォのボランティアさんたちは、今回の雪害でもボランティアが必要だとすぐにfacebookグループで話を始め、誰ともなく大雪の情報収集スレッドが作られ、そこにみんなで情報を集めていきました。

その中で “◯◯でボランティアセンターが立ち上がったらしい” という情報を得れば、私たちもすぐに連絡を取り、確実な情報を仕入れてボランティアインフォのホームページにアップしました。震災からそれなりに時間も立って、最近はご無沙汰だった人も久々に復活して、一緒に情報収集してくれたんです。

 

今でも東北でのボランティアは活動は随時ある。ウェブだけではなく、イベントでのブース出展なども情報を伝える。

今でも東北でのボランティアは活動は随時ある。ウェブだけではなく、イベントでのブース出展なども情報を伝える。

2014年のボランティアインフォの事業計画では、こういったことをボランティアベースではなく、災害が起こった時に、地域の社協から直接連絡が来るような、災害時の情報発信マニュアルの作成を目指しています。それを「災害ボランティア情報コンソーシアム」と名付けているんですが、各地の社協、Yahoo!などのポータルサイト、ジャパンプラットホームや赤い羽根など力のある団体、そういったところが協同で持てるメーリングリストみたいなものを作っておいて、災害時はそこにメッセージを投げると、情報が拡散され、必要な資金や物資、人材が確保できるというような仕組みです。

どこまで関連団体とタッグを組めるかはまだ分かりませんが、ここまでやることが僕らの義務というか、責任だろうと思っています。次の災害に備えて、起きた問題を乗り越える仕組みを未来の為に作っておく。そういう準備もするタイミングですね。」

野外フェスから防災を考える

ちょっと唐突な展開ですが(笑)僕、本業で野外フェスの制作オフィスに勤めています。震災直後は、仕事関係でつながりのある方がたくさん現地の支援に向かいました。そして、大活躍されていました。なぜって、混乱している現場の情報整理、雨・風・寒さなど自然に翻弄されながらの外仕事、テントと寝袋、簡易トイレなど使う “家” ではない場所での衣食住、野外フェスの現場と災害現場はよく似ています。

いわゆるAIR JAM世代として、Hi-STANDARDやBRAHMAN(知らない方はすいません、、、)と共に青春を過ごした北村さんも野外フェスでの「ボランティアコーディネーター」の仕事もしています。災害時の現場で活動するNGOと同じように、ボランティアさんを受け入れ、適材適所に人を配置し、困ったことがあればそこで問題解決をし、プロジェクトを進める。この経験が意外と防災にもつながってくるんです。

北村「野外フェスは現場の大変さを楽しみながら経験ができる場所です。エントラスチーム、車両誘導チーム、インフォメーションチームなど、それぞれチーム分けをしますから、団体での動き方やコミュニケーションのとり方を学べます。

こういうイベント時には、一人一人に楽しんでもらうことを大切にしています。成功体験を重ねることで次へのモチベーションになるだろうと思っているので。自分から挑戦して学びを得たという体験をしてほしんですね。こちらからすると与えるのではなく、気づいてもらう。それでいて、楽しんでもらう。

日本人は引っ込み思案ですから、そういう経験があると、いざというときに一歩踏み出す勇気になんじゃないかと思います。」

 

2013年に石巻で行われた東北ジャムでの一コマ。 こうやってボランティアと一緒につくる野外フェスは年々増えている

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オリンピックから災害まで使えるボランティアバンク

ボランティア元年と呼ばれた阪神大震災から始まる日本のボランティアの歴史は、その後、複数の災害や、海外で活動するNGOのボランティアツアー、そして野外フェスのイベントボランティアなどにより徐々に一般化し、東日本大震災では、信じられないほど多くの人が参加するまでになりました。その先に北村さんが見つめるものは2020年の東京オリンピックです。

北村「2020年の東京オリンピックでは “8万人のボランティアバンクを作る” という話があるんですよ。8万人のボランティアをコーディネートするなんて、未だかつて無いことです。このタイミングで、様々なシステムを作ると思うんですが、私が必要だと考えているのは、参加者が今までどういうボランティアに参加して、何をしたのかが分かる仕組み “ボランティア個人のデータベース” です。

例えば、東京駅のおもてなしチームに応募が100人来た場合、誰をリーダーにするのかが適切なのか、サブリーダーは誰にしようか、というのを決められないことはチーム運営において致命的な問題です。過去の実績が見れて、何ができるのかっていうのが分かって、ウェブベースですぐチームビルドができるば、とても攻撃力の高いチームを編成することができます。

データベースをオリンピックに向けて作りつつ、他のイベントや、野外フェス、災害時にも使えるようなシステムにしなくてはいけないと思っていて。今、オリンピックの組織委員会にどうにかしてボランティア担当として潜り込めないかと画策しています。」

やるからには、ただのお祭りで終わるのでなく、東北やこれからの日本にとって意味のあるオリンピックにしたい。

これからは “編集” の時代なんて、よく言われますが、編集というのは、膨大な情報を集め、数や量、形を変えて適切な場所にはめていく作業だと思っています。そういった意味では、東日本大震災の災害ボランティアの成果は “情報を集める” ことにあって、これから起きるであろう災害に備えるために必要なのは “適材適所にはめていく” ことにあると言えるでしょう。冒頭のクイズの答えがはっきりと出てくるような仕組みが作れれば、2020年は日本におけるボランティア革命の年になるのではないしょうか。

奇跡の災害ボランティア「石巻モデル」 (朝日新書)
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北村 孝之 / NPO法人ボランティアインフォ 代表

滋賀県守山市出身。立命館大学→ソフトバンク→マイネット・ジャパンを経て、途上国の教育支援をするNPO法人HEROを仲間と起ち上げ、カンボジアで小学校を建てつつ現地の方と話し合いをしながら教育支援を実施。震災後は、ボランティア希望者とボランティア団体をつなぐNPO法人ボランティアインフォを仙台で起ち上げ、現在代表。 http://volunteerinfo.jp/

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